不動産投資の基礎知識

不動産投資はじめてみたくなる8つのメリット

不動産投資とは、アパートやマンション・一戸建てなどの不動産を購入して不動産オーナーとなり、家賃収入を得ることを指します。
不動産の種類は、マンションの1室から、マンション・アパート1棟、ビル1棟など、資金に応じて購入可能な不動産もさまざまな種類があります。

それぞれの種類に応じたメリットとリスクも知りたいところですが、まずは「不動産投資」全体のメリットから説明します。

不動産投資には、大きく以下8つのメリットがあります。

不動産投資はレバレッジをかけて、自己資金の数倍の不動産物件を購入できる

投資対象の不動産を購入する際、金融機関から融資を受け、不動産ローンを利用できます。
仮に自己資金が少なくても、自己資金の何倍もの価格の不動産を購入することが可能となります。
投資用語で「レバレッジ効果」という言葉をよくききますが、レバレッジとは(テコの原理)のことです。
レバレッジ効果」により、より効果的な投資を実現することが可能になります。

不動産投資は、安定&継続した収益を見込める

「不動産経営」上、インカムゲインとしての家賃収入が日々の収益となります。
不動産経営がうまくいけば長期保有することで、安定して長期的な収益を上げることができます。
仮に、家賃収入からローンや諸経費を差し引いた額が少額であっても、副業として不労所得としての成功を見込むことができます。
不動産経営の安定稼働や売却することによる売却益を得て、次の不動産投資へとつなげることも可能となり、不動産事業の拡大にもつながります。

不動産投資は、老後資金として期待できる

不動産を所有しつづけると、家賃収入(インカムゲイン)を得続けることができます。
定年退職の60歳以降でも、不動産を所有していれば、継続的に家賃収入(インカムゲイン)を得ることができるのです。
ローンが終わっていたら、家賃収入から税金などの諸経費のみ差し引き、後はまるごと収入になります。
株式などと異なり、不動産は現物が資産として残りますので、不動産投資は老後資金としての期待も大きいのです。
年金支給年齢の引き上げや支給額の減額などが、繰り返され「年金不安」がある現状です。
不動産投資を行うことで、退職した老後も定期的に安定した収入につながる可能性があるのです。

また、経済状況や不動産市況、投資戦略によっては、保有する不動産を売却して売却益を得ることも可能です。
売却益を資金として別の投資を行うことも可能となります。
「お金を生み出す」不動産を保有することにより、さまざまな視点から老後資金も考えられるようになるのです。

不動産投資は、節税効果が得られる

不動産投資にかかる諸経費は不動産事業(不動産収入)に対する経費として計上することが可能です。
不動産の仲介手数料や不動産所得税、ローンの借入金利息、不動産の管理費、修繕費など、あらゆる費用が「経費」にできます。

サラリーマンの場合、サラリーマンの給与所得と不動産投資での損益を合算することによる「損益通算」が可能になるため、所得税や住民税を減額し、節税につながるのです。

不動産投資は、インフレに強い

一般的に、不動産投資はインフレに強いといわれています。
日本の経済政策は、「デフレ脱却」「景気回復」を掲げ、インフレ政策をとっています。
インフレとは、お金の価値が下がり、物価が上昇する状態です。
世の中にお金が回りすぎたことによって、お金が供給過多になり、お金の価値が下がるということを意味します。

日銀(日本銀行)は、現在「2%のインフレ」を目標にしています。
年に2%ずつのインフレが達成できたら、景気回復につながるでしょう。
景気が回復していくというメリットがある一方、インフレになると貨幣価値は下がっていくことになります。

仮にインフレ率が2%であるならば、1年後には現金の実質的価値は98%にまで減退してしまいます。
インフレ率2%が、年々続くとした場合、現金の実質的価値は2%ずつ下がっていくと考えてよいでしょう。
もしも、預金だけで資産を保有していたら、その価値は下がってしまうということです。

不動産は「実物」ですので、インフレによる貨幣価値が下がることで、相対的に価格が上昇することになります。
インフレに対しては有利な投資といえるのです。

不動産経営は、努力次第で収益Upを図ることができる

株式投資やFXなどの場合、市場の動きや国際情勢などの外部要因に影響されます。

しかし不動産投資の場合、自ら不動産事業を工夫し、経営努力を怠らず、保有する不動産物件を改善することで収益Upを図ることができるのです。

例えば、保有する不動産をリフォームし、外装や内装をきれいにすることで不動産物件の価値を高めることにつながります。
収益に影響しないよう計算のうえ、不動産物件価値の維持管理を行うことをオススメします。
管理次第で不動産物件の価値を上げることが可能となります。

不動産投資は、生命保険としての役割も果たす

不動産投資を行うために不動産物件を購入する際、金融機関から融資を受け、不動産投資ローンを利用するケースがほとんどです。
ほとんどのローン対象者に加入が必要となるのが団体信用生命保険<通称:団信(だんしん)>」です。

マイホーム用の住宅ローンは、団体信用生命保(団信)加入が必須条件のケースがほとんどです。
(一部の金融機関やフラット35は任意加入となります。)

不動産投資用の不動産投資ローン(アパートローン)は、住宅ローンと異なり、任意のケースが多いのですが、〝万が一〟を考えると加入することをオススメします。

「団体信用生命保険」保険料は、毎月のローン返済額の金利に組み込まれ、支払うケースが多いのです。

団体信用生命保険は、ローン返済中に契約者が死亡した時や、高度障害状態(常時介護状態、両目失明など)になった時など、〝万が一〟のことがあった場合、金融機関にローン残債を補填する保険となります。

残された家族にローンの残高を返済する義務はありません。
ローン対象者の本人が亡くなった後も、残された家族は不動産を手放さずにいられます。
万が一、本人が亡くなった際は、ローン残債のない資産としての不動産が家族の手もとに残ることになるのです。

遺族は残った不動産で家賃収入を得ることも、売却して売却益を得ることも可能です。
不動産投資は、生命保険の死亡保障の機能も備えているということもいえるのです。

不動産投資は、相続対策につながる

現金を保有した人が亡くなった場合、相続税法上、現金はそのままの金額で評価対象となり、その金額そのものに対して相続税がかかります。

しかし、生前に該当の現金で不動産投資を行い、収益物件を購入していた場合、不動産の評価額(固定資産税評価額)に対して相続税がかかります。
不動産は、現金よりも相続税が安くなるケースが多いので、相続対策にもつながることになります。

まとめ

大きくわけて上記の8つのメリットが、TOMOHIROが不動産投資をオススメする理由です。

不動産は大きな買い物です。
経験者の意見や成功談・失敗談、専門家のアドバイスなど受けて、よい不動産営業マンと出会うことで、さらに不動産投資が成功へとつながります!

TOMOHIROは不動産会社に勤めていましたが、現在はフリーです。

横のつながりで、仕入れ業者と強いパイプを持っています。

業界で有名な不動産投資物件を販売する会社が仕入れている業者をご紹介できます。

不動産投資の販売会社は、仕入れ値に対して、利益をのせます。
それは、会社経営としては当然のことです。


不動産投資用の中古ワンルームマンションを扱う大手企業は、会社の経費のためにそれなりの金額が上乗せされるのです。

その上乗せされる前の仕入れ値に近い物件を扱う不動案会社をご紹介することもできます。

TOMOHIROの苦労や、苦労から得た経験をもとにした経験則から少しで皆さんのお役に立ちたいと考えています。

TOMOHIROは、会社員時代を通して公私ともども不動産に関する相談に乗ってきました。

不動産は人を幸せにもするし、不幸にもする

不動産投資に行う方に対してTOMOHIROは上記のように思うのです。

不動産投資で幸せになられた方のご報告をいただくことは喜びです。

現在周囲にいる投資家仲間を通して不動産に関する質問をもらいますが、他の方へ「伝える」ということは自分自身の役にも立ちます。

自分が知っているということと、他の方へ伝えてそして理解していただくということは異なると思っています。

そして何よりも嬉しいのは、TOMOHIROがお伝えしたことを参考に購入した不動産物件が利益を上げて、お礼を言ってもらえることです。

「TOMOHIROのアドバイスで購入した物件で、月々キャッシュフローが黒字になっている」

「TOMOHIROのアドバイスで購入した物件が、数年後に高く売れて、キャピタルゲインを得ることができた」

その言葉を聞くために、不動産の相談に乗っていると言っても過言ではありません。
TOMOHIRO最大の喜びです。

TOMOHIROが得た金融知識や投資情報など、あなたとともに共有していきたいと考えています。

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